共働き世帯にとって、通勤のしやすさは子育て移住先を選ぶ上で欠かせない要素です。保育園の送迎、急な子どもの体調不良への対応など、通勤時間が短いほど子育てと仕事の両立がしやすくなります。
この記事では、国土数値情報の鉄道データに基づく「駅密度」「駅数」「路線数」で全国の自治体をランキングし、交通アクセスの良い子育ての街を紹介します。
1. 交通アクセスと子育て
共働き世帯が増える中、通勤時間は子育ての質に直結します。駅が近くにあり、複数の路線が利用できる自治体であれば、通勤時間の短縮だけでなく、子どもの通学や習い事の選択肢も広がります。
通勤時間の短縮
駅が多い自治体では自宅から最寄り駅までの距離が短くなります。通勤時間の短縮は、朝の保育園の送り迎えや、帰宅後の子どもとの時間を増やすことにつながります。
複数路線の利便性
複数の路線が利用できる自治体では、通勤先の選択肢が広がるだけでなく、電車遅延時の代替ルートも確保できます。転職時にも柔軟に対応しやすい環境です。
2. 交通アクセスを測る指標
マチスコアでは、国土数値情報の鉄道データ（令和4年）を用いて、以下の交通アクセス指標を算出しています。
交通アクセス指標の見方
可住地面積あたりの駅数（駅/km²）。面積の広さに左右されず、実際に住める地域にどれだけ駅が分布しているかを示します。このランキングのメイン指標です。
自治体内にある鉄道駅の総数。駅が多いほど、住む場所の選択肢が広がります。
自治体内を通る鉄道路線の数。複数路線があれば、通勤先の選択肢が広がり、遅延時の代替手段にもなります。
マチスコアに掲載されている自治体（人口2万人以上・駅あり）の駅密度の平均値は0.00 駅/km²です。また、3路線以上が通る自治体は231あります。
3. 交通アクセスが良い自治体ランキング TOP50
人口2万人以上かつ駅がある自治体を、駅密度（可住地面積あたりの駅数）の高い順に並べたランキングです。
| 順位 | 自治体名 | 駅密度(駅/km²) | 駅数 | 路線数 | 人口 | 財政力指数 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1 | 東京都 千代田区 | 0.02 | 29 | 18 | 66,680 | - |
| 2 | 東京都 中央区 | 0.02 | 24 | 12 | 169,179 | - |
| 3 | 東京都 豊島区 | 0.02 | 26 | 10 | 301,599 | - |
| 4 | 東京都 荒川区 | 0.02 | 20 | 8 | 217,475 | - |
| 5 | 東京都 台東区 | 0.02 | 18 | 11 | 211,444 | - |
| 6 | 東京都 港区 | 0.02 | 35 | 16 | 260,486 | - |
| 7 | 東京都 新宿区 | 0.02 | 28 | 13 | 349,385 | - |
| 8 | 東京都 文京区 | 0.01 | 14 | 6 | 240,069 | - |
| 9 | 東京都 渋谷区 | 0.01 | 18 | 13 | 243,883 | - |
| 10 | 大阪府 大阪市 | 0.01 | 251 | 35 | 2,752,412 | 0.92 |
| 11 | 東京都 品川区 | 0.01 | 25 | 11 | 422,488 | - |
| 12 | 東京都 墨田区 | 0.01 | 13 | 8 | 272,085 | - |
| 13 | 東京都 北区 | 0.01 | 19 | 6 | 355,213 | - |
| 14 | 東京都 中野区 | 0.01 | 12 | 6 | 344,880 | - |
| 15 | 東京都 目黒区 | 0.01 | 10 | 6 | 288,088 | - |
| 16 | 東京都 世田谷区 | 0.01 | 38 | 7 | 943,664 | - |
| 17 | 東京都 大田区 | 0.01 | 39 | 10 | 748,081 | - |
| 18 | 東京都 江東区 | 0.01 | 27 | 10 | 524,310 | - |
| 19 | 東京都 板橋区 | 0.01 | 19 | 3 | 584,483 | - |
| 20 | 京都府 向日市 | 0.01 | 4 | 2 | 56,859 | 0.71 |
| 21 | 奈良県 王寺町 | 0.01 | 3 | 4 | 24,043 | 0.61 |
| 22 | 京都府 京都市 | 0.01 | 121 | 20 | 1,463,723 | 0.81 |
| 23 | 大阪府 高石市 | 0.01 | 6 | 3 | 55,635 | 0.81 |
| 24 | 愛知県 清須市 | 0.01 | 9 | 5 | 67,352 | 0.84 |
| 25 | 神奈川県 横浜市 | 0.01 | 205 | 25 | 3,777,491 | 0.96 |
| 26 | 奈良県 三郷町 | 0.01 | 3 | 2 | 23,219 | 0.47 |
| 27 | 東京都 福生市 | 0.01 | 5 | 3 | 56,414 | 0.74 |
| 28 | 大阪府 柏原市 | 0.01 | 9 | 3 | 68,775 | 0.61 |
| 29 | 東京都 杉並区 | 0.00 | 17 | 5 | 591,108 | - |
| 30 | 大阪府 貝塚市 | 0.00 | 13 | 3 | 84,443 | 0.66 |
| 31 | 東京都 立川市 | 0.00 | 12 | 5 | 183,581 | 1.14 |
| 32 | 高知県 高知市 | 0.00 | 67 | 5 | 326,545 | 0.63 |
| 33 | 大阪府 東大阪市 | 0.00 | 25 | 6 | 493,940 | 0.75 |
| 34 | 東京都 東村山市 | 0.00 | 8 | 7 | 151,815 | 0.78 |
| 35 | 東京都 府中市 | 0.00 | 14 | 5 | 262,790 | 1.18 |
| 36 | 大阪府 守口市 | 0.00 | 6 | 4 | 143,096 | 0.72 |
| 37 | 東京都 狛江市 | 0.00 | 3 | 1 | 84,772 | 0.86 |
| 38 | 愛知県 名古屋市 | 0.00 | 149 | 21 | 2,332,176 | 0.98 |
| 39 | 兵庫県 川西市 | 0.00 | 15 | 5 | 152,321 | 0.69 |
| 40 | 東京都 足立区 | 0.00 | 24 | 8 | 695,043 | - |
| 41 | 福岡県 粕屋町 | 0.00 | 6 | 2 | 48,190 | 0.88 |
| 42 | 奈良県 生駒市 | 0.00 | 15 | 4 | 116,675 | 0.79 |
| 43 | 奈良県 香芝市 | 0.00 | 8 | 3 | 78,113 | 0.68 |
| 44 | 広島県 広島市 | 0.00 | 126 | 14 | 1,200,754 | 0.81 |
| 45 | 福岡県 北九州市 | 0.00 | 127 | 20 | 939,029 | 0.70 |
| 46 | 東京都 調布市 | 0.00 | 9 | 2 | 242,614 | 1.17 |
| 47 | 東京都 練馬区 | 0.00 | 20 | 7 | 752,608 | - |
| 48 | 大阪府 門真市 | 0.00 | 5 | 3 | 119,764 | 0.69 |
| 49 | 千葉県 浦安市 | 0.00 | 7 | 3 | 171,362 | 1.46 |
| 50 | 福岡県 中間市 | 0.00 | 6 | 2 | 40,362 | 0.45 |
※ 人口2万人以上かつ駅がある自治体が対象。駅密度は国土数値情報 鉄道データ（令和4年）に基づく。
4. 傾向分析
複数路線が通る郊外都市が上位に
駅密度が高い自治体の多くは、大都市近郊のベッドタウンです。複数の鉄道事業者が路線を運行しており、都心へのアクセスが良好です。こうした自治体は通勤の利便性が高く、共働き世帯に人気があります。
可住地面積が小さい自治体の特性
駅密度は「駅数÷可住地面積」で算出するため、可住地面積が小さい自治体では駅密度が高くなりやすい傾向があります。ただし、これは実際に住める地域が凝集しており、駅へのアクセスが良いことの裏返しでもあります。
交通アクセスと財政力の関連
交通アクセスが良い自治体は、住民の通勤利便性が高いため人口が集まりやすく、結果として財政力指数も高い傾向があります。交通インフラの充実は、自治体の持続的な発展に寄与しています。
5. 交通アクセスだけで判断しない
交通アクセスは子育て移住先を選ぶ上で重要な要素ですが、これだけで移住先を決めるべきではありません。以下の点も総合的に考慮しましょう。
保育・子育て支援：交通アクセスが良くても、保育所の待機児童が多い自治体もあります。マチスコアの保育所に入りやすい街ランキングもあわせてご確認ください。
医療アクセス：子どもの急な体調不良に備え、小児科や救急医療体制も確認しましょう。医療アクセスランキングも参考になります。
教育環境：通学のしやすさだけでなく、教員の配置状況や教育予算なども重要です。教育環境ランキングもご参照ください。
住居コスト：駅に近い自治体は地価が高い傾向があります。地価ランキングで住居コストも確認しましょう。
マチスコアでは交通アクセス以外にも子育て・医療・教育・財政・住環境・将来性の6軸総合評価を行っています。より総合的な視点で移住先を選びたい方は、ガイド・ランキング一覧や総合ランキングもぜひご活用ください。
6. 鉄道以外の交通手段を含めた通勤環境の評価
駅密度・駅数は鉄道アクセスの指標ですが、実際の通勤環境を評価するには鉄道以外の交通手段も考慮する必要があります。ここでは、総合的な交通環境の見方を解説します。
バス路線と自家用車の利便性
地方では「車社会」が前提の地域が多く、駅アクセスだけで通勤環境を判断すると実態と乖離する可能性があります。幹線道路や高速道路ICへのアクセス、通勤時間帯の渋滞状況、バス路線の充実度なども重要な要素です。特に子育て世帯では、保育園の送迎と通勤を組み合わせたルートの利便性が日常生活の質に直結します。
パークアンドライドの活用
駅から離れた地域に住む場合でも、「パークアンドライド」（自宅から駅まで車で行き、駅の駐車場に停めて電車通勤する方式）を活用することで、鉄道の利便性を享受できます。駅前の月極駐車場の料金や空き状況、自治体が整備しているパークアンドライド用駐車場の有無なども、移住先選びの検討材料になります。
将来の交通インフラ計画
新駅の開設、バス路線の新設・廃止、道路の拡幅など、交通インフラは将来的に変化する可能性があります。移住先を検討する際は、自治体の都市計画や交通計画も確認しておくと、将来の利便性を予測する助けになります。一方で、地方のバス路線は利用者減少による減便・廃止のリスクもあるため、公共交通だけに依存しない生活設計も考慮しましょう。詳細は各自治体の都市計画課にお問い合わせください。